太陽光発電について
環境に優しいエネルギーについて！
化石燃料に依存しない温室効果ガスの排出量が比較的少ないエネルギーとして、太陽光発電の住宅が少しずつ増えてきています。陽ざしのある日中に発電したあまった電気を電力会社で買い取ってくれます。（電力メーターの他に、電力会社に買い取ってもらうメーターと２つ付けて計測しています）温室効果ガス削減時代を先取りした設備です。
安定した発電ができない太陽光発電なのですが、環境に優しいグリーン電力として、国からの指導のもと一般電力と同じ値段の１ＫＷアワー約２８円で電力会社で買い取りをしてくれています。
設備投資金額が、およそ２５年からに２０年で元がで取れる計算で、年間日照時間の多い十勝や北見地方では２０年くらいで元が取れると言われています。
そして今年１１月からは太陽光発電された電力をこれまでの買い取り価格の倍の１ＫＷ／ｈにつき４８円高額な買い取り金額になり、さらに短期間で初期投資の元が取れるようになりました。
太陽光発電のイニシャルコスト（初期投資金額）は一般的な２～３ＫＷの発電設備で２００万から３５０万円くらいかかりますが、国と自治体からも初期投資費用の２０パーセントくらいが補助金として支払われます。
太陽光パネル販売メーカーは、低金利の１５年払いローンを用意し始めています。
太陽光発電のローンは、その工事と一緒に行う住宅設備工事の他に、たとえば（太陽光発電工事とユニットバスと台所や屋根をリフォームしたり、ヒートポンプ温水器工事をまとめて１５年ローンを組む事も太陽光パネル販売メーカーではお客様に勧めていますから、新築住宅を含めて徐々に一般住宅に普及し始めると思います。
北海道での太陽光発電について少しお話をします。
台風や長雨が続く梅雨の時期がほとんど無い北海道は、年間日照時間がとても有利なのです。
地域的には大雪山や日高山脈の東側は冬でも晴れていることが多いので発電量も多いです。札幌市内では北区が雪が降っていても厚別区や恵庭千歳などは比較的晴れていることが多いので、太陽光発電に向いている地域となります。
冬、積雪時期に太陽光発電パネルに雪が乗っている時期があります。斜度３０度以下で発電パネルを設置すると積雪が流れ落ちずに発電が滞ってしまいますから、北海道は冬期間の日射角度も考慮すると、発電パネルは斜度３５度以上で積雪がすぐに流れ落ちるように設置することをお勧めします。
もう一つは太陽光発電パネルメーカーが口にしない太陽光発電パネルの温度特性が有ります。
夏の日差しで暖められた発電パネルの温度は北海道でも７０度を超えてしまうことがあり、発電パネルの温度が高温になったことで発電される起電力が６０パーセントくらいまで下がってしまう特性を抱えていますが、冬に発電パネルの温度が１０度以下になると起電力が最大になります。
発電パネルに雪が積もりにくく設計し、より発電パネルが冷やされるような風通しの良い設計することで、南国よりも北国の方が発電効率でとても効率よく発電できると言われています。
風力発電や太陽光発電は、とても環境によいのですが、昼間の風や太陽の光で発電しても車のバッテリーのように電気を貯める仕組みがない為に電力を安定して利用する事ができませんから、今でどおり電力会社からの電気を利用しつつ太陽光発電で余分に発電した電力だけを２倍の電力料金で購入してもらえるのです。
太陽光発電は、とても不安定な発電システムである事と、時間差にミスマッチを生じています。時間的なエネルギーのバランスから考えると、照明を使い始めたり、夕食の用意を始める夕方４時から９時くらいが電力を一番必要とする時間帯なので、発電所（電力会社）はこの最大電力需要時間帯をこえる余裕の発電所が必要なのです。
今現在で分かっている事。
２００９年１１月１日から１０キロワット以下の太陽光発電システムにおいて、以前の２倍に相当する４８円で電力会社への売電価格が決められました。この４８円の売電価格は、その期間が１０年間で契約されます。それ以降は時代の流れで売電契約金額がどのような金額で再契約されるのかは分かりません。
そして売電契約４８円は、今年から来年に掛けて設備を完成して契約をするお客様の設定金額です。いつまで４８円で契約できるのかは決定していないようですが、今後少しずつ契約金額が下げられる計画です。
しかし太陽光発電の普及を促す目的が国の温室効果ガス削減ですから、再契約も含めて４０円を下回る可能性は無いと僕は見ています。
この計画は太陽光発電のお客様から４８円で買い取った電力会社の負担金額を国が負担しているのではなく、太陽光発電をしていない一般のお客様にその分を広く負担して請求が行く仕組みなのです。（この取り込み方法は、先にドイツで行われている仕組みを取り入れています）
今現在太陽光発電のお客様が２パーセントほどですが、国も電力会社も今後の太陽光発電の一般への普及状況を見極めながら、今後の価格設定を協議していくようです。
